前回の記事では雑誌は定期購読することの意義は大きいと書きました。定期購読の最たる例としては新聞があります。筆者は実は新聞の購読に関しては異なる見解を持っているので言及しておきます。
前回の記事における定期購読は雑誌を対象としていて、かつ支払いは定期購読開始時の一括払いを想定しています。月額払いを設けている雑誌もありますが、割引が効かないケースがほとんどです。経済の原則にあてはめれば未来の分まで先払いするから割引になるので、月額払いでは割り引かれないのはある種当然ではあります。
一括払いをしているので、定期購読とはいいつつも支払いは「定期」ではありません。したがって、これは「変動費」として考えることができます。更新時期に自分の財政状況が悪化していれば更新を取りやめるだけです。
筆者が、新聞の定期購読に対して見解を異にするのは新聞が原則として毎月払いだからです。毎月払いということは毎月定額が自動的に支出されていくので「固定費」になります。固定費の怖いところは年間で積算すると結構な金額になるところです。たとえば日経電子版は月額4000円ですから、年間では48000円です。この金額があれば週刊の経済誌が2誌購読できるレベルです。
週刊の経済誌は、巻頭に一週間で起きた経済ニュースがある程度の解説付きで載っていますから、特に2誌以上購読していれば経済に疎くはなりません。
新聞というのは速報性も考えていますから、日々の細かな変化は感じ取れます。しかし、それが1年とか数年という大局で見たときに、意味のある記事はどれだけあるかというと疑問です。速報性であればネットのほうが遙かに秀でていることは明らかです。そう考えると現代の新聞は速報性と全体感のバランスでは、他のメディアに比べて非常に中途半端感が否めないのです。
また、これだけ他のメディアが台頭している中で、新聞の社説の役割は大きく減退していると筆者は考えています。以前であれば、新聞を数紙購読して社説を読み比べることにも意味があったのかもしれません。しかし、新聞同士の論調差よりもネットメディア界との差が大きいので、むしろそちらの意見にも目を向けるべきです。これらを総合的に加味すると年間5万円近い金額はコストパフォーマンスとしては悪い部類と考えます。
以前の記事でも紹介しましたが、聴く日経は月額525円で平日の新聞から約20本のニュースをピックアップして音声ポッドキャストで配信しています。必要最低限のニュースは得ることが出来ますから、社説はネットやスマホアプリで読み比べ、株価はほぼリアルタイムのものをネットで見ればビジネスパーソンとしては事足りるかと思います。
とはいいつつ、最近は試行もかねて日経電子版を購読し始めた筆者ではありますが。