教育投資は誰の負担であるべきなのか?

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久しぶりに個人的に感じた話題から。

最近は自己投資という名の下に生活必需品以外への支出を増やしています。いわゆる自己啓発とよばれる分野のものも結構あるわけですが、SEとしての成長のためであったり、業務に直接役に立ちそうなものであったりもします。はたして、勤めている会社の利益につながる自己投資にまつわる経費は誰の負担であるのが適切なのか?実は、最近よく迷います。
自己資金が減らない方がうれしいのは当然なのですが、受益者負担というのが基本かなとも思います。教育における受益者はやはり一義的には教育を受けた人間その人でしょう。仮に、教育を受けた人間が業務に入ることで企業の利益に貢献するとしてもそれは二次的なもの。教育を受けた人間が受けたインプットのうち一部をアウトプットしていると考えたなら、アウトプットしていない部分は完全に教育を受けた人間の脳内にだけとどまり続ける無形資産となるわけです。
となると、いかなる教育であれ、教育を受ける本人が相応の資金を負担するのが当然で、その配分は受益率の違いによって変動するべきという結論が導かれます。

一時期、国費で留学した官僚が帰国後にすぐに退職するということで問題になりましたが、投資が回収できないとなれば国が問題とするのも無理からぬこと。自己資金で留学して、成果が上がったタイミングで賞与などの形で本人にもどっていくのが、あるべき自己「投資」のありかたなのかもしれません。

教育資金を会社の経費とすることに浅ましさのような背徳感を覚えるのは、受益者負担の原則が崩れていることを無意識のうちに自分が感じているからだったのでしょう。

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